和暦・西暦の変換

元号の一覧と、西暦への換算のしかた

和暦の年から西暦の年は、元号ごとに決まった数を足すと求められます。たとえば昭和10年は、10 ＋ 1925 ＝ 1935年です。逆に、西暦の年から決まった数を引くと和暦の年になります。元年は「元年」と書きます。

令和は2019年5月1日から、平成は1989年1月8日から、と、元号は1月1日ではなく年の途中で切り替わります。そのため、同じ西暦の年に2つの元号が混在する年があります。

年の途中で元号が変わった4つの年

1912年、1926年、1989年、2019年は、年の途中で元号が変わりました。この年の生まれや出来事は、月日によって元号が違います。ツールで月日を指定すると、その日の元号を判定できます。

たとえば昭和64年は、1989年1月1日から1月7日までの7日間だけでした。1月8日は平成元年です。元号を平成に改める政令は、公布の日の翌日（1989年1月8日）から施行されました。令和の政令は、天皇の退位等に関する皇室典範特例法の施行の日（2019年4月30日）の翌日である5月1日から施行されました。

大正と昭和の切り替えは、天皇の崩御と同じ日に発せられた詔書によるもので、「明治45年7月30日以後を大正元年とする」「大正15年12月25日以後を昭和元年とする」とされました。そのため、崩御の当日から新しい元号です。

年度（4月1日〜3月31日）の和暦名は、日付の和暦とは決まり方が違います。2019年度は年度全体が令和元年度でした。年度の和暦の一覧や、改元をまたぐ書類の扱いは、ガイド「令和元年度はいつからいつまで？」で、法律と政府の申合せをもとに説明しています。

元号はどう決まる？ 令和の次は？

元号法は、元号は政令で定めること、元号は皇位の継承があった場合に限り改めることを定めています。皇位の継承があるまで元号は変わらず、次の元号はその時に政令で決まるので、令和の次の元号は今の時点では決まっていません。ツールで令和の将来の年（たとえば2050年）を換算した結果は、令和が続くと仮定した場合の年数です。

明治5年以前は月日まで換算できない理由

日本は、明治5年12月2日まで、月の満ち欠けにもとづく旧暦（太陰太陽暦）を使っていました。明治5年の改暦ノ布告は、「明治5年12月3日を明治6年1月1日とする」と定め、太陽暦に切り替えました。そのため、明治6年1月1日（1873年1月1日）以後は、和暦の月日と西暦の月日が一致します。

うるう年のルールは、国立天文台によると、明治31年の勅令第90号により実質的にグレゴリオ暦（現在の西暦）と同じになりました。旧暦から切り替えた1873年から1899年までには、100で割り切れる年（旧ルールと現在のルールでうるう年の扱いが違う年）がないので、この期間の日付も、現在の西暦と同じ計算で換算できます（計算からの確認です）。

明治元年（1868年）から明治5年までは、和暦の月日が旧暦の月日で、西暦の月日とは対応がずれます。旧暦の月日を西暦の月日に直すには、その年の旧暦の暦表が必要で、このツールでは扱っていません。そのため、明治元年〜5年は、年だけを目安として換算します。明治元年は、慶応4年を明治元年とする改元によるもので、1868年です。

西暦・和暦・十二支の早見表（1926〜2030年）

十二支は、1月1日から12月31日までの暦年で決めた値です。年の途中の元号の切り替わりがある年は、和暦を2つ並べています。2027年以降は、令和が続くと仮定した年数です。年齢や学年のことは、年齢計算で、生年月日から満年齢や学年（早生まれ）まで計算できます。

このツールが考慮しないこと

• 明治元年〜5年の月日（旧暦）の換算はできません。年だけを目安として換算します。
• 慶応より前の元号や、南北朝時代のような、複数の元号が並立した時代は対象外です。西暦1868年より前は換算しません。
• 役所や学校の書類には、それぞれの書き方の決まりがあります。提出先の指示を優先してください。
• 入力した内容は、ブラウザの中だけで計算され、外部には送信されません。年齢は、お使いの端末の今日の日付を基準にしています。